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同調査によれば、調査対象となった企業の48％は、従業員に対して個人デバイスの業務使用を許可していないと回答した。許可しない理由としては、セキュリティ上の懸念から個人デバイスで企業のサーバーにアクセスして欲しくない、をあげた企業が最も多く64％。デバイスの紛失や盗難時の対応が困難だから、も同じく64％だった。また、44％の企業は IT 部門が BYOD への対応に追われることで、他の重要なプロジェクトに向かうべきリソースが奪われてしまっていると回答している。

一方で調査対象となった企業の57％は、会社の許可を得ないで個人デバイスを利用する従業員を黙認しているとも回答。また、51％は、そのような従業員が増加していると回答した。許可無く個人デバイスを利用する従業員がいると回答した企業が最も多い国は米国。64％の企業がそのような従業員がいると回答している。最も少ない国はドイツ。だが、それでも49％がいると回答していた。